ROIとは？事業やマーケティング施策の投資効果の計算方法を解説！

「投資がどれだけ効果的であったかを知りたい」「どのプロジェクトに投資すべきかを判断できるようになりたい」と思ったことはありませんか？評価指標であるROIを活用すれば、誰でも簡単に投資判断ができるようになります。

今回はROIについて解説します。記事を読めば、ROIの計算方法や活用時の注意点までご紹介しているため、ぜひ参考にしてみてください。

ROIとは

ROI（Return On Investment）とは投資収益率と言い、投資でどれだけの利益（または損失）を出したかを把握するための指標です。

ROIの数値が高いほど投資対効果が高いと捉えることができます。

経営や事業の投資評価やマーケティング施策の評価をして、適切に資源ｗ配分するために活用します。

ROI の計算方法

ROI の計算方法は「ROI＝利益÷投資費用×100」です。

例えば、新しい広告キャンペーンに100万円を投資して、150万円の収益が得られた場合、利益が50万円得られたことになります。

つまり、ROIは50％です。数値が高いほど、効率的に投資ができていると判断できます。

ROI の目安

ROIは投資対象により変わるため目安はありません。

しかし、0％を下回らないことが一つの目安と言われています。なぜなら、ROIがマイナスでなければ投資で利益が生み出せていると判断できるためです。

プラスである限り利益は出ていることになるため、0％を下回っていないかを目安にすることをおすすめします。

ROI のROASの違い

ROIとROASは、費用対効果を測定するものですが、使用目的や計算方法が違います。

ROIは、投資から得られる利益（リターン）を測定する指標です。そのため、事業投資や設備投資、プロジェクトの成否判断に用いられます。計算式は「ROI＝利益÷投資費用×100」です。

一方で、ROASは広告支出から得られる収益を測定する指標です。つまり、広告施策の効果を測定するために用いられます。計算式は「広告からの売上÷広告費×100」です。

ROI の重要性

ROIは健全な経営を行うために欠かせない指標です。なぜなら、ROIの管理を行わなければ、費用対効果が薄い施策に費用を投資し続けてしまうなど戦略ミスにより、経営状態が悪化してしまうためです。

どのような施策で効果が見込めているか適切に判断できなければ、成長機会を見逃してしまうことになります。

大企業の場合は、投資家から資金の使い道や収益性に関する情報が求められます。

ROIに関する情報を提示できなければ、投資家からの信頼を失ってしまいかねません。そのため、ROIを計算して把握しておく必要があります。

ROI のメリット

ROI のメリットは3つあります。

事業の費用対効果を把握できる

ROIを活用すれば事業の費用対効果を把握できるようになります。

ROIは事業に投資した費用でどれだけの利益（または損失）を出したか把握するための指標です。

つまり、投資した費用で効率的に利益を生み出せているのか、事業の成否を判断できるようになります。

例えば、新規オープンした店舗の売上が予想を超えるもので、表面的には事業成功している場合でも初期投資や維持管理に費用がかかりROIが低ければ成功とは言い難いです。

多くの利益をもたらしている事業でも、ROIが低ければ事業計画を見直す必要があります。このように、事業の費用対効果を正確に把握できることがメリットです。

事業を比較して資源を配分できる

ROIを活用すれば、規模や性質が異なる事業の費用対効果を比較して、資源を適切に配分できるようになります。

なぜなら、ROIは投資収益率であり、規模や性質が異なる事業でも同じスケールで測定できるようになるためです。

例えば、A製品の開発に1億円を投資して３億円の売り上げが見込めた場合のROIは300％となります。

一方でB製品の開発に1,000万円を投資して9,000万円の売り上げが見込めた場合のROIは900％です。

A製品の開発に注力すべきに見えますが、B製品の開発にも注力すべきことが判断できます。このように、ROIを活用すれば、事業を比較して資源を適切に配分できるようなります。

事業投資額の見直しができる

競合他社と自社のROIを比較すれば、事業の見直しができます。

競合他社よりROIが低ければ、撤退を検討したり別の事業に運営費用を集中させたり、低い原因を分析して改善策を検討したりすべきでしょう。

競合他社のROIは、財務報告書から計算できます。
このように、ROIで自社の競争力を定量的に評価できることも魅力です。

ROI のデメリット

ROI のデメリットも3つあります。

長期的なプロジェクトの評価に向いていない

ROIは長期的なプロジェクトの評価には向いていません。

例えば、新規事業を立ち上げ初期投資した場合に一期目のROIが低いかもしれませんが、将来的に高いリターンをもたらす可能性があります。

しかし、ROIが低いからと２期目に投資を控えてしまうとリターンが得られなくなります。このような事態を招かないためにも、長期的なプロジェクトおいてはROIではなく、NPVやEVAなど他の指標を用いるようにしましょう。

数値化できない価値を評価できない

ROIは投資した費用でどれだけの利益（または損失）を出したか把握するための指標です。

財務面に焦点を充てるため、ブランド価値や顧客満足度、従業員満足度など数値化できない価値は含まれません。

例えば、企業が社会的責任活動に取り組んで企業イメージを向上できても、直接的な売り上げが計上できないため、ROIでは適切に評価できません。

ROIを活用して事業の投資対効果を判断する際に、非財務の価値を見落としてしまう恐れがあるため注意しましょう。

破壊的イノベーションが起きにくくなる

ROIを活用して事業の投資評価をし、資本配分を行うと破壊的イノベーションが起きにくくなります。

なぜなら、ROIは収益性を最も重視するため、短期的に収益が上げられるプロジェクトや既存プロジェクトを選びがちになるためです。

初期投資が必要でリスクがある革新的な取り組みを避けてしまいやすくなります。

つまり、ROIを経営戦略に役立てていると、初期投資が必要でリスクがあるものに排他的になるため破壊的イノベーションが起きにくくなります。

ROIを最大化するためのポイント

ROIを最大化するためのポイントは4つあります。

投資コストを下げる

「ROI＝利益÷投資費用×100」で計算できるため、投資費用（コスト）を削減すればするほどROIは高くなります。

利益が変わらない場合でも、コストが削減すればROIは高くなるため、生産性を高めて無駄を省き運営コストを削減していきましょう。

近年はIT技術を活用して生産性を高める動きが活発化してきています。

RPAで定型業務を自動化したりAIで顧客対応を自動化したりすれば、生産性を高められます。

また、ノンコア業務をアウトソーシングして人件費を抑えることも可能です。そのため、ROIを最大化させたい場合は生産性を高めて無駄を省き運営コストを削減していきましょう。 

利益を上げる

「ROI＝利益÷投資費用×100」で計算できるため、利益を増加させられればROIは高くなります。そのため、製品・サービスの拡充をして利益を増加させましょう。

製品・サービスの拡充する方法には、新しい市場の進出があります。

営業エリアを拡大して、製品・サービスの販売機会を増やしましょう。

また、既存の顧客に対してアップセルやクロスセルを提案すれば１人当たりの収益を上げられます。このような工夫をすることで、利益を増加させられます。

投資配分の最適化

ROIに基づく投資配分の最適化を行えば、企業の資源（ヒト・モノ・カネ・情報）をより効率的に活用して最大限のリターンを生み出せるようになりROIを最大化できます。

なぜなら、収益性の高いプロジェクトに資源を集中させれば収益を増やせるためです。

また、ROIに基づく投資配分の最適化を行っていることをステークホルダーへ説明すれば、資金調達の機会が得やすくなります。

このような効果が見込めるため、ROIに基づく投資配分を行いましょう。

営業活動や広告運用を改善する

営業活動を効率化できれば、コストを削減し、収益を増加させられるためROIを最大化できます。

そのため、営業活動を効率化しましょう。

営業活動を効率化する方法には次のような方法があります。 

• CRMで顧客情報を管理して購買頻度、好みなど知った上でアプローチする
• 見込み顧客へのメール送信をMAツールで効率化する
• 営業担当者のパフォーマンスを評価してボトルネックを改善する
• インセンティブプログラムを設計して、営業担当者のモチベーションを上げる

ROI とあわせて理解しておきたい指標

ROIで事業の成否を判断するには限界があるため、他の指標と組み合わせて評価するようにしましょう。ここでは、ROI とあわせて理解しておきたい指標をご紹介します。

NPV

NPV（Net Present Value）は、正味現在価値を意味しており、投資価値の判断に用いられる指標です。

将来得られるキャッシュフローを現在の価値で割り引いて計算します。長期的な投資判断において重宝されます。ROIは中長期の事業の成否の判断はしにくいため、その際はNPVを活用するようにしましょう。

IRR 

IRR（Internal Rate of Return）は、投資する事業の収益性を評価するために用いられる指標です。初期投資を回収するための収益率を表します。そのため、初期投資を回収して黒字化できる事業なのか判断する際に活用するようにしましょう。
 

Payback Period 

Payback Periodは、投資回収期間を意味し、初期投資を回収するまでの要する期間を指します。つまり、Payback Period の期間が短いほど低リスクです。

ROIとPayback Periodを一緒に利用することで、投資リスクを考慮しながら事業に投資すべきか考えられるようになります。

EVA 

EVA（Economic Value Added）は、企業の経済的な付加価値を測定する指標です。

投資した事業で、どれだけの超過収益を生み出しているかを把握できます。

企業の利益から資本コストを差し引いたものがEVAです。ROIと組み合わせることで、事業がどれだけ会社に貢献しているかを考えられるようになります。
 

 ROI の向上に成功している企業事例

次に、ROI の向上に成功している企業事例をご紹介します。どのような取り組みをしているかの参考にしてみてください。

マクドナルド

引用：『マクドナルド公式サイト』
マクドナルドは、世界最大級のファーストフードチェーンです。

マクドナルドは、2010年半ばから事業投資としてデジタル技術を導入し始めました。

独自のモバイルアプリをリリースし、モバイルオーダーとペイ機能を提供。

このアプリを通じて、顧客にパーソナライズされたプロモーションやリワードを提供し、リピート訪問を促しました。デジタル注文からの売上が増加し、業績が好調です。

ウォルマート

引用：『Walmart』
ウォルマート（Walmart）は、アメリカに本社を置く世界最大級のスーパーマーケットです。

19カ国に10,500店舗以上を出店しており、EC事業にも参入しています。

世界最大級のスーパーマーケットのウォルマートはサプライチェーンの効率化に向けてＩＴ投資しました。

RFIDや在庫管理システム、AIとデータを活用した補充システムを導入して、過剰在庫や欠品を大幅に削減したのです。このような工夫で年間数十億ドルのコスト削減を実現し、ROIを大幅に向上させました。

ネットフリックス

引用：『Netflix』
ネットフリックス（Netflix）は、顧客の視聴データを分析して、どのような動画が人気か特定しています。

顧客の好みを詳細に分析した上で、ネットフリックス（Netflix）オリジナルコンテンツの制作をしています。このような取り組みにより、Netflixは加入者数と視聴時間を増加させ、顧客満足度を向上させることに成功しました。

オリジナルドラマ「ハウス・オブ・カード」は大ヒット。ネットフリックスは１5年ほどで売上が100倍以上に成長しました。

まとめ

ROI（Return On Investment）とは、投資収益率と訳せて、投資した費用でどれだけの利益（または損失）を出したか把握するための指標です。「ROI＝利益÷投資費用×100」で計算できます。

ROIの計算ができれば、ビジネスで賢明な投資判断ができるようになります。この記事ではROIを最大化する方法や、企業事例をご紹介しました。そのため、これを機会にビジネスでROIを活用してみてください。